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元太陽光発電システムメーカー勤務の、平凡OLの沙良が太陽光発電のマル秘裏話から最新情報を御案内。

沙良の太陽光発電システムブログ お知らせ

最近、アクセス数が急増しています。

ありがとうございます。

以前の50倍超に!!



 2018年10月1日現在 

沙良がコメント及び直メールで太陽光発電システムに関してのアドバイスや指導を

させて頂いた件数が785件になりました。

発電所件数としたら、364施設となります。

少しは貢献できて嬉しく思います。 




ブログに関しての、コメントや質問、メッセージなども多数頂きます。

なるべく返答するようにしておりますが、

判断するのに難しい場合もありますので時間が掛かることも

あります。

内容によっては、公開しないほうが良い場合もありますので、

アドレスを教えて頂いた方がいいかもしれません。





 現在、パスワードは未公開とさせて頂いております。 コメント頂きましてもお伝え出来ませんのでご了承ください。

 




  沙良のプライベートブログも公開しています 


日々の生活や出来事など、気ままにアップしています。

ぜひ、遊びに来てね

「沙良と牛乳瓶と笹団子」 で~す。



どうぞ、これからもよろしくお願いします。   沙良


SR1500.jpg
            

追伸:

相互リンクの依頼も多数頂いております。

太陽光関連なら相互リンクは大歓迎ですが、

一報をお願いしますね。

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「BMU」と「CMU」

太陽光発電システムも単純に太陽光から電気を取り出しているだけと

思っている方は、沙良のブログにはいないと思いますが、

蓄電池システムも家庭用、自動車用など問わず、

太陽光発電システムと同様に複雑な回路にて細かな制御が

されています。

BMU(バッテリマネージメントユニット)

BMU は複数のCMUを一括してマネージメントするもので

Battery Management Unitの略

リチウムイオン電池の各セルの電圧やモジュール温度などを測定し、

リチウムイオン電池を監視・制御(保護)する装置です。

充・放電時の過充電、過放電の検出のほか、各セル間の電圧バランスを

維持する機能も有しています。

BMUはリチウムイオン電池モジュールに内蔵される場合と、

外部に設置する場合があり、大容量のシステムでは各セル電圧等を

計測する回路をモジュールに内蔵する形態もあります。


CMU(Cell Management Unit) は直列接続された

電池セルのセル電圧計測、セルバランサ回路、

温度計測を行うもの。

某メーカーの車載・公共・産業・電力系統・ビル・施設・鉄道システムなどの

用途別の電池モジュールでは、難燃性の樹脂ケースに複数のセルを収納、

電圧と温度を監視するCMU(Cell Monitoring Unit)を実装し、

電圧・温度データをCAN(Controller Area Network)通信を介し

伝送しています。

とりあえず、「BMU」 「CMU」を覚えておきましょう。




蓄電池システムの耐久性 寿命

前回、簡単に蓄電池システムの「全負荷型、特定負荷型」の違いを

ご説明しました。

エンドユーザーさんのメーカー選びのもう1つの基準は、

やはり耐久性・寿命ではないでしょうか。

蓄電池システムは通常の電気機器のように寿命15年とか寿命20年といった

表記はしてはおりません。

判断基準として「サイクル数」で表記します。

蓄電池システムのカタログを見ると、6000サイクル、8000サイクルなどと

書かれていますが、これが目安。

このサイクル数とは、充電・放電の回数となり、1充電1放電で1サイクルと

なります。

しかし、実際にはメーカーによりサイクルのカウントの

タイミングが異なり、一概にサイクルのみでの

メーカーの耐久性・寿命の判断をするのは難しいのかもしれません。


もっと細かな説明をすると、蓄電池の放電深度も関係してきます。

放電深度とは。

二次電池の放電容量に対する放電量の比のこと。

DODとも呼ばれ、例として、容量1000mAhの電池を700mAhで

放電したとすると、その放電深度は70%ということになります。

そのバッテリーの容量(Ah、Wh)100%に対して、充・放電させる

割合のパーセンテージです。


この放電深度が寿命に大きく関係してきます。

放電深度とサイクル寿命性能の関係は放電深度が浅い程バッテリーの寿命は長くなり

深い程、寿命は、短くなります。

サイクル寿命が放電深度に強く依存しているわけです。

スマートフォンなどの電池も同様で電池残量が0になってから充電するより

50%程度で細かく充電していたほうが電池の寿命は長くなります。

ハイブリット車では、逆に寿命を延ばす為、放電深度は浅く設定されています。

妬みと欲

ブログなので具体的な概要は伏せますが、

正論を盾に物事を言えば、正義の見方に見えるが

実際はどうなのだろうか?

毎日、受信される報告書に目を通すと疑問に思う事も

多々ある。

「単なる妬み」としか思えない事例もある。

人間の欲と言うものは根深いですね。

隣の奴、隣の会社は儲けてるのに自分には関係ない。

自分には儲けもない。収入もない。

だから、そんな事は気に入らない!!

まして、知らない人物、会社となれば尚更です。

これが、あなたにも年間300万円の収入が継続的にありますよ、と

なれば、どうなるのだろうか。

言われたときの顔が見てみたい気もします。

正論を盾にするならば、それなりの知識を持って

盾にするべきです。

専門知識がない大半の人は、正論のような文言を

見ただけで、それがすべて正しいと認識してしまいます。

これが間違った方向へと進んでしまいます。

「妬みと欲」

これが無くて議論出来れば、

どのような結果となるのでしょう。

沙良は、議論する人も半分以下に減ってしまうと

思っています。

本気で次世代エネルギー、化石燃料の渇水、

自然破壊、再生可能エネルギーに関して

純粋に地球の事を心配し考えている人は、

どの程度いるのでしょうか。



家庭用太陽光 買い取り制度終了後 どうしたら良いのか?

現在2019年問題と言われておりますが、

FIT固定価格買い取り制度が終了した後、どのようにしたら良いのでしょうか?

FIT固定価格買い取り制度の10年間が終了すると、今までの単価での買い取りは

終了となります。

そのあとは、相対取引へ移行されます。

ユーザーは売電先をどうするか? 自分で決めることになります。

現在、電力会社各社ではFIT固定価格買い取り制度の終了後も

買い取りを継続する意向を示しております。

売電単価が確定、公表されてきておりませんが予想では

8円前後になる見込みです。

もし、この8円前後の売電単価で良ければ、電力会社と再契約し

再度買い取りがスタートされます。

電力会社ではなく、新たな事業者への売電も可能です。


このように売電単価が大幅に値下がりすることが予想されており、

安い単価で売電するならば自ら貯めて電気を使いたい、という

ニーズが増え、各メーカー蓄電池を投入してきています。


①買い取り終了後、8円前後(予想)の売電単価で電力会社へ売電する。

②新たな事業者へ売電する。

③蓄電池を設置し売電と併用、もしくは売電せず蓄電池に貯めて

 自ら使用する。



選択肢は以上の3つとなるのではないでしょうか。


全負荷型、特定負荷型

2019年問題が近づくにつれて蓄電池の

問い合せも増えてきました。

蓄電池の動作説明はエンドユーザーさんには

一回で理解できるものではありません。

機種を数種類で検討すれば、もっと時間がかかるでしょう。


蓄電池を検討するときに何型にするか。

これを決めておいた方が機種選びは容易になると思います。

蓄電池には、全負荷型と特定負荷型の2種類に分けられます。

これは停電時の動作の事と覚えておきましょう。

①全負荷型

停電時は家の電気をすべて蓄電池で賄うことが

できるもの。

家中どの照明もコンセントも使用可能でIH、エコキュートなどの

200Vも動かすことも出来ます。

機種によっては1次側へ電気を流し商用電気がなくても

太陽光を動作させることが可能な機器もあり、

停電しても通常の生活を送れます。


②特定負荷型

この特定負荷型が現在の主流になっています。

停電時は選んだ場所(特定の場所)だけに電気を流すことが

可能です。

冷蔵庫、テレビ、コンセント、などです。

かなり限られたところにしか電気は供給できません。


以上の2種類

全負荷型が家中の電気をカバーできるとは言え、

蓄電出来る容量もあり、200Vを普段と変わらず使用すれば

すぐに無くなってしまいます。

どちらにもメリット、デメリットはありますので、

停電時、どのようにしたいか、をまずは検討してみると

良いでしょう。

新しいビジネスモデル

再生可能エネルギーに関する、新しいビジネスモデルを

各社、開発、研究され次々に公開されてきています。

先日も関係者の方とお話ししましたが、

地産地消、自立分散型の再生可能エネルギーを基軸にした

電力システムを日本が目指すならば、既存の電力会社の

新ビジネスは規制しなければベンチャー系の企業の

芽をつむことになるのではないか、と心配されておりました。

まさしく、その通りなんです。

しかし、ある程度のガイドライン、基軸がないと

収拾がつかなくなってしまうのも事実です。

家庭用太陽光、事業用太陽光のFIT制度、

良いとか悪いとかではなく乱暴な言い方にはありますが

国の政策によりビジネスが成り立たなくなってしまった企業も

多くあります。

そのレベルに達してないものは、淘汰されたわけです。

卒FITの市場がどうなるのか?

現在、検討されている各社の新ビジネスモデルも根本的に

不可となる可能性も水面下では見られます。

この場では具体的には言えなくて申し訳ありませんが、

ブログでアップしようと考えてると変更の情報があったり

新たなモデルの構築、参照依頼があったりと

非常に目まぐるしい状態です。

あと、半年ほど経過すれば筋道が見えてくるのでは

ないか、と思います。

住宅用太陽光発電の入れ替え FIT認められず

住宅用太陽光発電システムのリプレースに関して

FITの再認定を認めないとのリリースが発表されると

思われます。

判りやすく言いますと、固定価格買取り制度は

1回しか適用できない。

太陽光発電の固定価格買取り制度の期間が

終了する直前に新たに太陽光発電を入れ替え

再度FITを使用して売電する事が不可能となると

思われます。

2019年問題と騒がれ、蓄電池を設置せずに

新たに太陽光発電システムの入れ替えを検討する

ユーザーさんもいると思いますがご注意ください。

販売店、施工会社でもリプレース需要を考えて

ビジネスモデルを構築し営業活動をしていると

思われますが、これが正式に発表されると

ビジネスモデルを変更しなくてはなりません。

まだ10月25日現在、公式な発表はありませんが

ご注意してください。

近日中には具体策が公表されると思われます。

太陽光発電の自立運転について再度周知することも重要ではないか。

平成30年北海道胆振東部地震では9月6日(木)の地震直後に

北海道全域に及ぶ大規模停電が発生しました。

災害時における家庭用太陽光発電設備の稼働状況について

家庭用太陽光発電設備の多くは、停電時に自立運転を行う機能を備えており、

昼間の日照がある時間帯には太陽光により発電された電気を利用することが可能。

今般の北海道胆振東部地震後、経済産業省は、ホームページやツイッターを通じて、

自立運転機能の活用方法を周知。

今般の震災においても、自立運転機能等の利用により、停電時においても

電力利用を継続できた家庭が約85%存在することが太陽光発電協会の

調査により推計されている。

太陽光発電設備を設置しているお客様に対して、

「太陽光発電の自立運転機能」の活用についてのアンケート調査を実施すると、

住宅用太陽光発電システムを設置している方は、蓄電池を併設しないケースでも

約85%が自立運転機能を利用され、停電時に有効に活用できたとの声が

多かった。

自立運転機能を利用された方の声

・冷蔵庫の中の食材を腐らせずに済んだ。
・炊飯器でご飯を炊くことができた。
・携帯電話を充電できた。また、近所の方も充電することができた。
・ポータブルTVで震災情報をいち早く入手することができた。
・特に、蓄電機能を併設されている方からは、約2日間問題なく生活できた。
 近所が真っ暗な中、自宅のみが電気がついていた、等
 普段と同じ生活ができたとの声が寄せられた。


住宅用太陽光発電システムで自立運用を活用しなかった理由

①自立運転機能があることを知らなかった
②運転方法が判らなかった
③その他
・自立運転用コンセント未設置(屋外設置PCS)
・コンセントの場所が判らなかった。
・自立運転機能が作動しなかった。
・エラーが表示され、自動で切替わると思っていた。
・使う前に復電した。


良いことは、まったく報道されず、太陽光発電システムに関する

悪いニュースばかりです。

再度、メリット、デメリットも正しい知識でユーザーへ周知させるべきでは

ないでしょうか。

儲かる、儲からないではありません。

沙良のブログでは再三お話していますが、

太陽光発電システムは電気を作り出す機器です。

懐かしいメール

欧州のメガソーラー発電施設の管理責任者のMさんが

退職することになったようで、昨日メールを頂きました。

「親愛なる 沙良へ」 というタイトルに再生可能エネルギーに

長年携わってきた愛着、誇りと苦労などが記されていました。

沙良を0から叩き上げで指導して下さった、いわゆる恩師です。

少し目頭が熱くなりました 

日本国内とは比べ物にならない規模であり数年、数十年も進んでいると

感じたのを思い出します。

文面には日本国内の再生可能エネルギーに関しての方向性に

心配している様子も記されていました。

これからは御夫婦でゆっくりと余生を過ごすようですが、

日本観光もしたいから、沙良にガイドを頼むよ、とも

書かれていました。

久しぶりにお会いできるかもしれませんね。

沙良の成長した姿を見せれるように私も頑張ります。


太陽光発電、売買買取り。報道されない水面下の動き。

九州電力が、一部の太陽光発電の事業者に対し

一時的に発電を停止させる「出力制御」を実施しました。

ニュース報道、ユーザーさんからすれば太陽光発電は

終焉なんだろうと思うでしょう。

しかし、政府は、エネルギー基本計画で再生エネを

「主力電源化」する方針を打ち出しています。

この一見矛盾しているような動きが混乱を招いています。

しかし電力会社各社は太陽光発電システム離れに

危機感を強めています。

これも矛盾しているように思われるでしょう。

電力取引が中央集約型から分散型へと変化するような

動きを水面下で見せており電力会社各社は

関連企業への出資や実証実験などを加速しているわけです。

現在は家庭の余剰電力を直接、他の使用者に売電する事は

不可。

しかし、海外では他の使用者へ売電している国もあり

日本でも将来的な規制緩和が期待されています。

電力大手各社は「電力取引の一部は将来、電力会社を介さずに

消費者同士だけで完結する可能性もある」(九州電力幹部)と

危機感を強めており、先手を打って自ら直接取引の基盤づくり

に乗り出しているわけです。

今の携帯電話業界を見てもらうと解りやすいと思います。

現在、様々な携帯電話会社がありユーザーが好んで

自分に合った携帯会社を選び使用しています。

電力業界も太陽光発電も同じような仕組みとなるでしょう。

太陽光買い取り「異例」の見直し

経済産業省は、再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度

(FIT)で、導入当初に認定を受けた太陽光発電施設の

うち、発電を始めていない施設の買い取り価格を大幅に

減額する方針を決めた。

同省の審議会で15日、了承された。

事業者の利益が過剰に膨らむのを防ぎ、

国民負担を抑える狙いだが、再生エネ事業の根幹に

かかわる「異例」の見直しとなった。

FITは再生エネ拡大のため2012年度に導入された。

12~14年度の事業用太陽光(発電能力10キロワット以

上)の買い取り価格は当初、1キロワット時あたり

40~32円ととくに高く設定されたが、

認定施設の4割強の2352万キロワット(17年度末時点)

が稼働していない。

太陽光パネルの価格や設置費用は急速に下がっており、

運転開始を遅らせると事業者の利益が膨らむ。

経産省は電気料金に上乗せされる国民負担が増えるうえ、

太陽光発電施設の新設を阻害し、制度の趣旨に反するとして

見直しを決めた。

九電、太陽光発電を一時停止

九州電力は13日、一部の太陽光発電を一時停止する「出力制御」を実施した。

離島以外での出力制御は全国初で、熊本県を除く九州6県で実施した。

13日の九州は晴天で太陽光発電が増える一方、気温の低下で電力需要は

伸びない見通し。

電力が余って供給が不安定になり、大規模停電につながるのを

防ぐため出力制御に踏み切った。

約9700件の計43万キロワット分を止めた。

一般住宅の屋根などに設置されている出力10キロワット未満のものは対象外.

再生可能エネルギーを管理する専用システムを通じ、

遠隔制御で電力が送電網に流れないようにした。


明日の14日も行う予定と聞きました。

どうしても原発を稼働させたいのでしょうね。

野立て太陽光発電システムや認定関係での良くないニュースばかり

流れますが・・・・。

このようなニュースが流れると、今まで太陽光好きのなんちゃって専門家から

悪いニュースのなんちゃって評論家が増えます。

反論、反対するほうが楽ですし言いやすい。

再生可能エネルギーを適正に使用していかないと

日本は世界から遅れていく一方です。


出来ないのではなくて、やらないのですから。。。。

「出力制御」を要請

九州電力は10日、太陽光や風力発電などの

再生可能エネルギー事業者に対し、

発電を一時停止する「出力制御」を

要請する方針を表明した。

大規模停電の原因になり得る過剰な発電を抑制し、

電力需給のバランスを維持するのが目的。

離島での実施例はあるが、広域での太陽光発電などの

停止要請は国内初となる。

九電幹部は同日、経済産業省の会合で、

冷房需要の減少に伴い「10月後半にも出力制御が

必要になる」との見通しを示した。

九電は既に事業者への説明を始めており、

抑制協力を拒む場合は今後の送電網利用を

断る可能性もあるという。

9月の北海道地震では、北海道電力最大の

火力発電所停止などで電力の需給バランスが崩れ、

道内全域にわたる大規模停電(ブラックアウト)が

発生した。

ブラックアウトは、需要を大幅に上回る供給過多でも

起きる可能性がある。

政府は2012年、大手電力会社が定額で

再生可能エネルギーを買い取る

「固定価格買い取り制度」を導入。

日照条件がいい九州では、企業などによる

太陽光発電設備の導入が進んだ。

九電によると、管内の総需要に占める太陽光発電の

比率が8割を超えたこともあり、

好天で太陽光が増えると予測される場合は、

事業者に国のルールに基づく出力制御を

行うよう実施前日に通知する。

九電は、冷暖房などの利用が少なく電力需要が

低下する秋と春の休日を、出力制御の実施日に想定。

管内の事業者を対象に、1回で計数十万キロワットの

発電停止を求める可能性があるという。

家庭用の太陽光など出力10キロワット未満の

小規模な発電設備は停止対象から除く。 

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